【 中国株 リスク 暴落 】ブログ ウォッチング 投資法

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リスクに強い（と勝手に考えている）中国株ピックアップ銘柄

中国株の魅力はなんと言ってもその成長性！暴落時には買い増し推奨の銘柄です。もちろん、投資は中長期で見ています。３年度に同じ株価、もしくは下がっているというのはあまり考えられない私の主力銘柄です。

騰訊控股(テンセント) 0700・香港
深センのISP（インターネット・サービス・プロバイダ）。先進諸国のメディア、広告業界の流れを見ても分かるとおり、中国でも今後はインターネット広告がより大きな位置を占めてくるはずです。
上海振華港口機械(シンカコウコウキカイ) 　900947・上海
２００６中間決算で３３％の増益を発表している港湾クレーン世界最大手上海振華港口機械です。ここ３年近く、業績、株価ともに右肩上がりできましたが、世界的にも向かうところ敵なし状態の会社ですし、格好の買い時にも見えます。要注目！！
東江環保(トウコウカンホ) 8230・香港
深センを拠点とする産業廃棄物の処理業者です。産業廃棄物から貴金属等を取り出し、リサイクルする技術を持っています。今後の中国の課題の１つが環境問題です。そのため政府の政策にもかなった銘柄で、今後の事業拡大が期待できます。最近は、商品市況の高止まりからも、資源リサイクルへの注目が高まっているようです。PERも２０倍程度で、割高感もそれほどありません。中国株の神様Ｑさん推奨銘柄。

2009年06月02日

『中化化肥』（００２９７）：割安価格に置かれた大手化学肥料メーカー

世界最大の化学肥料メーカー『Ｐｏｔａｓｈ　Ｃｏｒｐ』（カナダ）が、カリ肥料の減産を発表。今年に入ってすでに３５０万トンの減産を行っており、今回さらに４０万トンの減産措置を採る。

リーディングカンパニーの動きは、全体的な業界トレンドを反映しているとみられ、業界内に減産の流れが生じていることは間違いなさそうだ。仮に業界全体が同社と同じ割合で減産に踏み切っている場合、世界全体で１０５０万トンは減産されていることになる。

このため、中央国営企業『中国中化集団』グループに属し、化学肥料の販売で中国最大の『中化化肥』（００２９７）にとって、輸入カリ肥料の仕入れ価格が上昇するリスクがある。

『大福証券』では、今後、同社の収益性にも影響するとみているが、政府が国産化学肥料の増産体制を後押しする新しい農業支援策を練っているとの観測がでていることから、２００８−１０年の年間平均成長率を１５％と予想。０９年、１０年の純利益はそれぞれ前年比２４・４％増の２３億８０００万元、６・１％増の２５億２５００万元とみている。
目標株価は０９年通期予想ＰＥＲ（株価収益率）１２倍に相当する４・５ＨＫドルに置き、現在の株価がこれを大きく下回っているため、レーティングを「買い」としている。

2008年05月08日

モルガン、ドライバルク海運銘柄の買いを推奨

モルガン・スタンレー証券は最新リポートで、ドライバルク（ばら積み）海運銘柄の買いを推奨した。中でもトップピックに太平洋航運（02343）、次いでチャイナ・コスコ（01919）を推しており、目標株価はそれぞれ17.9HKドル、27.8HKドルに設定している。

モルガン・スタンレーは、世界経済が停滞してもエマージング市場に強みを持つドライバルク業者へのダメージは、比較的小さいとの見方だ。

『雨潤食品』（０１０６８）：増産体制で今後の収益アップを狙う

中国最大規模の精肉加工メーカー。豚肉の冷蔵肉（チルド肉）、冷凍肉、加工肉製品の製造・販売を手掛けている。「福潤」、「雨潤」、「旺潤」、「大衆肉聯」の４ブランド・８００種類以上の製品を全国３０省市で販売しており、とくに低温加熱製品（ハム、ベーコンなど）では国内シェアＮＯ・１を誇る。

同社では今後、冷蔵肉（チルド肉）、冷凍肉の生産力の拡充を進める意向を示しており、今年中にブタの処理能力を現在の年間１４００万頭から１８００万頭に引き上げるとしている。

２００７年通期決算では、売上高が前年比８７％増の８６億ＨＫドル、純利益も同７９％増の８・６億ＨＫドルと大幅な増収増益をマーク。ブタの疫病流行で精肉の仕入れ価格が５００グラム当たり１１・８４元と前年から６４％も値上がりしたが、製品価格への転嫁を実現し、収益率の低下を防いだかたち。

『大福証券』では、製品のブランドイメージがすでに消費者の間に浸透していたことが、スムーズな価格転嫁を支えた、と分析。０８、０９年も堅調な堅調な成長が続くとみて、同銘柄の目標価格は、０８年通期予想ＰＥＲ（株価収益率）１９・３倍から計算した１４・７ＨＫドルに設定している。

2008年05月07日

『振華港口』（900947）：急反発の株価、地元証券は「売り」

９８年から９年連続で世界ナンバーワンをキープする世界最大の港湾クレーンメーカー。

０７年の通期業績は売上高、純利益とも前年比２０％以上の成長を果たす好調ぶりをマーク。なお、期末配当は、１０株当たり１・７元を予定している。

昨年末の段階で３５億５０００万米ドルにのぼる受注残を抱え、０８、０９年も安定した成長が期待されるほか、親会社の『中国交通建設』（０１８００）では、２０１０年７月を目途に、グループ内の港湾関連企業の再編を計画。このため同社へ港湾資産が注入されるとの観測もある。

地元『申銀万国証券』では、中長期的には同社の発展が続くとしながらも、株価については、このところの急激な反発から、一旦、調整するとみて、目先は「売り」をお奨めしている。

2008年05月06日

亜州IRの中国株メルマガ『招財』5月6日（火）で深セン市東江環保(8230/HK)の銘柄紹介

しばらくなりを潜めている東江環保(8230/HK)が亜州IRのメルマガで取り上げられた。
2007年度は好決算だったし、現在PER20倍割れ状態。5月8日の第一四半期決算によっては、株価が動意付くと思うんだけど。

◆広東省深セン市を基盤に産業廃棄物処理を手がける深セン市東江環保(8230/HK)に対し、収益機会の拡大期待が高まっている。3月末に07年度の8割増益を発表したことに加え、他地域（湖南省）で廃棄物処理プロジェクトを受注したと伝えられたことも追い風だ。小型株の同社をカバーする証券ブローカーは少ないが、本土系の光大証券は先週、改めて強気見通しを示したうえで、目標株価を約2割も切り上げた（5.04→6.00香港ドル）。政府が環境保護政策に注力していることもあり、同社の評価はさらに高まりそうだ。…

内容は2007年度本決算で分かってたことだけど、いくつか新発見もあった。5月8日が第一四半期の決算になってるから、とりあえずそこが注目かな？

そういえば、某掲示板で東江環保(8230/HK)の分析を詳細にしてくれる＠LTさんという方が新たにブログを開設とのこと。
東江環保の分析は専ら＠LTさんに頼っちゃおうかなぁーって考えている今日この頃(^^;

ちなみに…、

◆ターゲットプライス
光大証券　6.0
第一上海　6.6

2008年05月03日

小回り三年、大回り３ヶ月

5月20日ごろから警戒とありますが、どのような根拠からなのでしょう
＝＞根拠の薄い相場のリズムの話です。

相場は悲観と楽観の間を振り子のように揺れ動きます。
大天井からの下落、そして大底からの上昇、、、、この時の振り子の振幅は非常に大きいです。ですが、必ず一本調子ではなく、揺り戻しをはさみます。その揺り戻しが、小回り三年、大回り３ヶ月と言われるリズムだと思います。
３月１７日から２ヶ月経過した５月２０日ごろに、小回り３ヶ月が実現する悪材料が出始めるのか？　そうではなく、ジリジリ継続して上がるのかを見極めなければならないと思うのです。

一般的なソフトランディングの定義

一般的なソフトランディングの定義は：

「インフレをひきおこさないために、、、経済を少し減速させること」

だと思います。従ってソフトランディングを確認するためには：

１．GDP成長が少し下がる
２．インフレが下がる

の２つが確認されないと駄目です。中国の場合、既にインフレは下がりつつあるし、GDP成長率も下がりました。インドはまだです。でもそのうちそうなると思います。

2008年05月02日

玖龍紙業、本土で「血汗工場」との非難報道相次ぐ

24日の香港市場で玖龍紙業（02689）が高い。現地メディアが過酷な労働実態について報じたことで同社を非難する声が強まっているが、特段の売り材料にはなっていないようだ。

同日付『香港経済日報』によると、本土メディアはこの1週間、玖龍紙業の労働問題を連日報道。インターネットなどでは労働者を不当に扱う「血汗工場」と非難する声が強まっている。張茵・会長が労働者の権利保護を強化した新労働法の施行に反対していたうえ、かつて米経済誌「フォーブス」の長者番付で中国人トップに選出されたことも反発を招いているようだ。

同社の東莞工場では昨年末、新労働法施行前に減給やリストラが行われたとして大規模なストライキが発生するなど、かねてから労使トラブルが指摘されていた。今回の問題が拡大すれば株価への影響は避けられないほか、新工場の建設認可が下りないなど今後の経営計画にも影を落とす可能性がある。

ようこそ！「失敗から学ぶ中国株投資」へ！

聞いてください。私が中国株と出会ったのは、２００４年の春です。
そして、・・・
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中国本土株に潜むリスク！！！

中国本土株（上海AＢ・深センAＢ）には今なお大きなリスクが存在します。中国株初心者は特にそのことを肝に銘じておかなえればなりません。中国B株に投資するときはくれぐれも会社選びに注意しましょう。


『日本経済新聞』　２００７年２月２１日（水）